耐震補強工事

去年の熊本地震や今年の北海道胆振東部地震でも大きな被害が出たように、日本は地震大国です。30年以内に70%の確率でマグニチュード7クラスの地震が発生すると予測されています。

 

しかし残念ながら、現在日本の住宅の6割以上が1981年以前の旧耐震基準で建てられており、地震に対して脆弱です。近年、住宅の耐震化促進が叫ばれていますが、なかなか手をつけないのが現状だと思います。

 

しかし、いざ地震が起こったときに家が倒壊や火災で使えなくなるよりは、今のうちに耐震補強工事をする方が断然得策といえます。

 

最近の地震被害と耐震性の重要性

この10年間を見ても、2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震など大きな地震が頻発しています。これらの地震でも多くの建物が崩壊するなど甚大な被害が出ており、耐震性の脆弱さが浮き彫りになっています。

 

熊本地震で倒壊した建物のうち、81%は1981年以前の旧耐震基準で建てられたものでした。つまり耐震基準が引き上げられる前の建物ほど地震に対して脆いという結果です。

 

国は20年間で住宅の95%を耐震化する計画ですが、まだ半分程度しか達成していません。地震が起きる前にできる限り建物の耐震補強をすることが大切です。

 

なぜ今耐震補強が必要なのか?

なぜ今、耐震補強をする必要があるのでしょうか。それは建物の耐震性能が時間とともに低下するからです。

 

建物の耐震性能に影響を与える要因として、コンクリートの劣化や鉄筋の腐食など建物自体の劣化があげられます。こうした劣化が進むにつれ、徐々に地震に対する強度が低下していきます。

 

また、住宅地の地盤沈下も建物の耐震性能の低下に拍車をかけます。沈下の影響で建物が傾いたり、地震の揺れが増幅したりする危険性が高まります。

 

このように建物の耐震強度は必ずしも新築時から同じとは限りません。むしろ時間が経つほど脆弱化が進行するので、できる限り早い段階で補強することが大切なのです。

 

耐震補強のメリットとは?

そもそも、なぜ住宅の耐震補強が必要なのでしょうか？
その大きなメリットは地震に対する安全性を高められることです。

 

耐震補強を行うことで、住宅の倒壊や崩落のリスクを大幅に減らすことができます。具体的には、地震の揺れに耐えうる強度を増す補強と、震動を減衰させる耐震ダンパーの設置が代表的な補強方法です。

 

さらに補強をすることで、地震保険料の割引を受けられるケースもあります。住宅を手堅く補強すればするほど保険料が安くなる仕組みです。

 

このように耐震補強は地震への対策として住宅の安全性を高め、コスト面でもメリットがあるのです。

 

一般的な耐震補強方法とは?

住宅の耐震補強方法は大きく分けて、建物の骨組み自体を補修・補強する方法と、建物に作用する地震の力を和らげる方法があります。

 

建物そのものを補強する方法としては、壁や柱・梁の耐力壁への取り替えやコンクリートの巻き立てによる補強、基礎の補強などがあります。

 

一方、地震の力を抑える方法では、免震・制震構造の導入や耐震ダンパー・耐震支承の設置などが挙げられます。これらの部材が建物に作用する地震のエネルギーを吸収・減衰させます。

 

多くの場合、この2つの耐震補強方法を組み合わせるハイブリッド型が効果的とされています。

 

まとめ

これから起きるかもしれない地震から住宅を守るには、耐震補強工事をすることが不可欠です。住宅の脆弱性が高まる要因は時間とともに増え続ける一方ですから、できる限り早い段階での対策が重要です。

 

本記事でご紹介した各種の耐震補強方法を参考に、お住いの建物の構造や年数などに応じて最適な工事を選びましょう。住宅の耐震化で地震に対する安心感が向上します。

 

専門知識のある業者に相談することをおすすめします。適切なアドバイスをもとに、効果的で費用対効果の高い耐震補強工事を実現できるでしょう。